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大日本印刷 広島県三原市に新工場を建設フラットパネルディスプレイ用反射防止フィルムに150億円を投資大日本印刷株式会社（本社：東京 社長：北島義俊 資本金：1，144億円 以下：DNP）は、液晶ディスプレイやプラズマディスプレイなど、フラットパネルディスプレイの急速な需要拡大に対応するため、広島県営三原西部工業団地（小原地区）に、フラットパネルディスプレイ用反射防止フィルム（以下：反射防止フィルム）の新工場を建設します。DNPは、1993年より、同工業団地内に、液晶ディスプレイ用カラーフィルター、プロジェクションテレビ用スクリーン、ブラウン管用シャドウマスクなど、各種ディスプレイ用部材の工場を保有しています。今回の新工場は、その隣接地を新たに取得して建設するものです。 新工場の概要は、敷地面積53，000m2、建築面積7，200m2、延べ床面積17，000m2、鉄骨3階建となります。免震構造の建物、製造設備、付帯設備をあわせて、投資額は3年間で約150億円です。2005年10月に着工し、2006年10月の竣工および稼動開始を予定しています。 DNPは、現在、岡山工場（岡山県岡山市御津宇垣）で、反射防止フィルムを生産しています。本年6月の4号ライン稼動により、その生産能力は月産800万m2となっています。新工場の生産能力は、当初、月産500万m2とし、その後、段階的に拡大して、2008年3月までに月産1，000万m2とする計画です。 DNPは、1997年に反射防止フィルムの事業化を行い、この分野で必要となるコーティングに関する材料技術、プロセス技術、クリーン化技術や評価技術など多くのノウハウと特許を取得しています。新工場でもこれらの強みを生かし、市場のニーズに対応した製品を供給していきます。 反射防止フィルムは、外光や照明光の映り込みを防止して映像を見やすくする機能や、汚れや傷付きを防止する機能を有しており、フラットパネルディスプレイの最表面に使われています。 今後、液晶テレビやプラズマテレビの大幅な伸びが見込まれ、2008年には、それぞれ2005年の約3倍の出荷台数になると予測されています。こうした各種フラットパネルディスプレイの需要増に伴い、反射防止フィルムの供給能力拡大が求められています。DNPは、こうした需要の伸びに対応するとともに、生産体制の分散による災害時のリスク回避を目的に、今回、新工場を建設することとしました。 DNPは、今回の生産能力増強によって、反射防止フィルムの売上を2007年度で700億円と見込んでおり、当分野における世界No.1シェアを一層確固たるものにします。 |
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