株価指数に連動した運用で明解｜運用コストは低め｜相場低迷の中、安定感で人気
日経平均株価や東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）など各種株価指数（＝インデックス）に連動する運用を目指す株式投資信託です。基準価格がインデックスにつれて上下するので、日々の運用状況がわかりやすいという特徴があります。株式相場の低迷が長引くなか、ファンドマネージャーが特定銘柄を選択してインデックスを上回る収益を目指すアクティブ型が、必ずしも好成績をあげていないことから、比較的安定感のあるインデックスファンドの人気が高まっています。アクティブ型と異なり個別企業の調査を行わない分、販売手数料などのコストも低く設定されています。
しくみ
対象となるインデックスの採用銘柄を、構成比どおりに組み入れるのが一般的です。しかし、実際にはすべての銘柄を組み入れなかったり、ファンドの規模によっては全銘柄を購入できない場合もあり、先物などを利用して運用を効率化しています。
「インデックス型」として、投資信託協会が分類している追加型のファンドは2002年７月末現在で78本。そのうち「日経平均連動型」が44本と最も多く、「ＴＯＰＩＸ連動型」「日経300連動型」と続きます。「電機．精密株型」「鉄鋼・造船株型」「公益株型」など、業種別インデックスに連動する134本を加えると、総数は212本ほど。
利用法
インデックスと基準価格がほぼ連動してわかりやすいファンドですが、相場変動と同じだけのリスクがあることにもなります。
ファンドによっては、必ずしもインデックスと同銘柄を同比率で組み入れているわけではないため、運用成績には差が出てきます。インデックスファンドの評価は、インデックスとの連動度合いがポイントとなります。インデックスとのズレ（乖離）が小さいファンドほど評価は高くなります。
コストは購入時だけでなく、運用時も含めたトータルで考えることが必要です。販売手数料がかからないノーロード型が話題ですが、信託報酬が高い場合には高いコストになることもあります。解約時に信託財産留保金を支払う場合もあります。
信託期間については、自分が予定する運用期間に照らして考えないと期待通りの結果が出なくなります。純資産が大きめで安定した運用が期待でき、信託期間が無期限のファンドであれば、どのような場合でも対応できます。
解約時の基準価格が購入時の価格を上回った場合、値上がり益に対して20%が源泉分離課税されます。
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